【介護】介護用ベッド
介護用ベッドは、その使用者だけでなく介護する側にとっても活躍します。
ベッドが変わるだけで、寝返りや立ち上がりだけでなく褥瘡予防にもつながります。
そのベッドを知るために調べてみました。
●介護ベッドとは?
介護ベッドは福祉用具のひとつになります。利用者がベッドからの起き上がりや立ち上がりをするときの動作を助けてくれます。また一緒に使うベッドマットはその用途によって褥瘡予防から寝返りなどのサポートもおこなことが出来ます。
<被介護者にとってのメリット>
①自力で体を起こしたり、体の向きを変えたりするなど動作をしやすくなる。
②ベッドから降りたり、車椅子へ移乗時などの移動が楽になる。
③体を起こしたり膝を挙げるなどして、ずっと同じ姿勢で寝たきりを防ぐ。
<介護者にとってのメリット>
①ベッドの高さや角度を変えることで立ち上がりや寝返りの介助がしやすくなる。
②腰をかがめるなど、無理な体勢での介護をしなくても良くなる。
③介護者の負担が減ることで被介護者の精神的負担も軽減されます。
●介護ベッドの機能・種類
介護ベッドにはモータが付いており、ボタン操作による電動式のリクライニングベッドが主流。
<介護ベッドの機能>
介護ベッドには主に、「背上げ機能」「高さ調節機能」「膝上げ機能」という3つの機能があります。
背上げ機能
ベッドの背もたれを好きな高さまで上げられる機能。
介護者の体を起こしたり、ベッドからの移乗などが楽になる。座った姿勢での食事が可能になるなどのメリットがあります。
高さ調節機能
ベッド自体の高さを変えられる機能。
ベッドへの乗り降りるときに、立ち上がりやすい高さに調整することができます。介護者の負担(腰への負担)を減らすこともできます。
膝上げ機能
ベッドの膝の部分を持ち上げる機能。
ベッドを起こした時、体のずり落ちを防ぎます。また、膝上げや背上げを行うことで圧迫感を軽減し、足のむくみや褥瘡予防にも繋がります。
●介護ベッドの種類
介護ベッドは、ベッドに搭載されているモーターの数によって機能性が変わります。
1モーターベッド
ベッドの背上げ機能、もしくは高さ調節機能のどちらかが付いているタイプ。
1つの機能しか付いていないため、細かい調整は難しいですが、その方にあったベッド高やポータブルトイレと同じ高さにするなどの環境を作ることができます。
2モーターベッド
背上げ機能と高さ調節機能が備わっているタイプ。
2つの機能があるため、自力での起き上がりや立ち上がりが出来る方や、その方にあったベッド高やポータブルトイレと同じ高さにするなどの環境を作ることができます。
3モーターベッド
背上げ、高さ調節、膝上げの全ての機能が備わっているタイプ。
寝たきり度の高い方やベッドで過ごす時間が長い方の場合は3モーターの方が良いと思います。
4モーターベッド
背上げ、高さ調節、膝上げ機能+左右の肩の部分を傾けて寝返りの補助ができるベッド。
操作がボタンが多くなり使いにくいのがデメリット。褥瘡予防にはよいベッドだと思います。
●介護ベッドの上手な選び方
ベッドを選ぶ際は、機能や種類だけでなく、利用者の体の状態や設置する部屋の大きさなども気を付けなければなりません。
安全性
よく言われている事故として、誤った操作による転落事故や挟まれ事故があります。このような事態を避けるために、JIS規格により製品の強度や形状は細かく規定されています。
大きさ
利用者の体型やベッドを置く部屋の広さを確認する。
ベッドを設置する際は、壁から5~10センチ以上壁から離す必要があるものもあり、配置する部屋の広さと利用者の体型の両方を確認する必要があります。
マットレス
マットレスにはさまざまな種類があり、身体状況に応じて選ぶ必要があります。
ある程度自分で移動でき自立できる人には適度な硬さあるマットレスが良いです。柔らかすぎると、身体が沈み込み、寝返りや座位時が難しくなってしまいます。
寝たきりの方は、褥瘡予防として体圧分散マットレスを選び、体重が一カ所に集中せずに分散させて褥瘡リスクを回避する必要があります。
付属品
付属品には、手すりやサイドレール、介護用ベッド専用のテーブル、移乗用ボード、マットレスなどがあります。
●福祉用具のレンタルサービス
福祉用具は介護保険が適用されておりレンタルすることができます。
福祉用具のレンタルサービスとは
介護保険を利用することで、指定されている福祉用具を安くレンタルできるというサービス。
貸与の対象の福祉用具には、介護ベッドと付属品、車椅子と付属品、床ずれ防止用具、歩行器、自動排泄処理装置などがあります。
利用方法
レンタルサービスを利用する場合・・・
①介護支援専門員にケアプランの作成を依頼。
②製品選びの相談。専門員のアドバイスを基に製品を選ぶ。
③納品日時や料金の支払い方法などを決める。
④納品された福祉用具を確認した後に正式な契約。
※気になることがあれば介護支援専門員や福祉用具業者に相談。
資料
https://www.irs.jp/article/?p=52